日本のPTAの制度は戦後、日本の民主化を推進する政策の一環として、GHQ により導入されました。
戦前の学校教育が軍国主義と結びつき、教え子を戦場に送り出してしまったことは先生たちにとっても辛く忘れがたい記憶だったに違いありません。
政治と距離を置いたところに立ち、民主的な教育を行っていくためには親や保護者たちとの協同は重要だったのです。
そして今でもそれは大切なことに変わりありません。
けれどもPTAの起源がアメリカの上流階級の女性たちの運動にあったことが物語っているように、それは女性の社会進出が制限されていた時代の、いわば女性たちの社会参加のための手段でもあったのです。
そのためその活動が、ノリコさんやイズミさんのような仕事を持つ女性たちには大きな負担になってきているのも当然だともいえましょう。
女性も働くことが当たり前の社会になったこんにち、東京都の嶺町小学校PTAのような取り組みがもっと広がっていくことが期待されます。
ただ奇妙なことに小学校中学校ではあまり見かけないのに、高等学校のレベルになると会長は男性というケースがよくあります。
PTA会長から議員に立候補し、政治家に転身した人の話も聞きます。
政治と一線を画し、民主教育を推進するために導入されたはずの制度が逆に政界への足場として利用されているのです。
そしてそれには男性が多いという現実は、社会進出に制限的なジェンダー規範の克服にも寄与してきたはずのPTAが、逆にジェンダー問題を助長するという皮肉も招いていることを示しています。
私たちは、PTAの本来の目的である民主教育の推進と、その潜在的な可能性であったジェンダー問題の克服、双方の視点を忘れることなく、時代にあった在り方を考えていく必要があるのではないでしょうか。